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原発と地球温暖化 「原子力は不可欠」の幻想  横山裕道 著 [#z053ec6f]

  ダウンロード版     (B6版 282頁)  700円+税  グーグル
  印刷版(POD)    (B6版 282頁) 2,200円+税  アマゾン
  印刷版(PODモノクロ)(B6版 282頁) 2,000円+税  直 販

  ISBN:9784907625436(ダウンロード)
       9784907625443(POD)、  9784907625450(PODモノクロ)
  2018年10月15日刊

地球温暖化と原発

 我々が石油や石炭、天然ガスを使用することによって起こる地球温暖化がはっきりと姿を現し始めたようだ。2018年夏は北極圏を含め世界を激しい熱波が襲った。日本では豪雨、猛暑、度重なる台風の襲来と異常ずくめの夏で、気象庁は「異常気象の連鎖だ」と認めたほどだった。世界が協力して温暖化を防止しようとパリ協定ができ、いまや温室効果ガスの排出削減を効果的に進めることは国際的に最重要課題となっている。

 そこで問題になるのが原子力だ。発電時に二酸化炭素(CO₂)を発生しない原発は「温暖化対策の切り札」と宣伝されてきたが、チェルノブイリ原発事故に続いて東京電力福島第一原発事故が起きたように原発は安全性の問題が大きな弱点になっている。「温暖化防止は原子力ではなく太陽光や風力発電などの再生可能エネルギーで」という声が日増しに高まり、実際に再エネは急速に普及している。本書ではこうした問題を幅広く取り上げた。

 第1章に架空ドキュメント「運命の2030年」を置いた。温暖化が高じ、超大型台風が首都圏やニューヨークを襲う。世界で洪水や干ばつが頻発する中で、中国で原発過酷事故が発生する。原発は停止に追い込まれ、代わって石炭火力へのシフトが進み、CO₂濃度は急速に高まり始める。さあ、地球の運命は?という近未来のあり得る内容だ。避難を強いられた原発事故の被災者とこれからどっと出てくる気候難民を重ね合わせ、原発も「気候の暴走」もない未来をつくるにはどうしたらいいかという考察も行った。

 本書では原子力を厳しい目で見ている。一方で電力需要の増加への対応と温暖化対策を両立させようと原発に頼る中国やインドと、原発事故への反省もないまま再稼働に走る地震国日本の置かれた事情は異なることを十分意識した。強固な「原子力ムラ」が存在する日本を含め世界の脱原発がそう簡単には進まないことにも言及した内容になっている。

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さまよえる地震予知 追い続けた記者の証言  横山裕道 著

  ダウンロード版     (A5版 211頁)  600円+税  グーグル
  印刷版(POD)    (A5版 211頁) 1,800円+税  アマゾン
  印刷版(PODモノクロ)(A5版 211頁) 1,500円+税  直 販

  ISBN:9784907625498(ダウンロード)
       9784907625474(POD)、9784907625481(PODモノクロ)
  2019年8月1日刊

             「日本の悲願」地震予知がたどった道を克明に描く 
              新たな「地震発生の可能性の高まり」への疑問

さまよえる地震予知

 地震国日本の悲願とも言える地震予知。それがさまよい続けているように思えて残念でならない。最初はマグニチュード(M)8クラスの東海地震なら予知できるとされ、予知と防災を結び付けようと大規模地震対策特別措置法(大震法)ができた。ところが、そのうち地震予知の難しさがクローズアップされ、阪神、東日本の両大震災を経て「地震予知は一般的に困難」という報告書が専門家によってまとまった。

 これだけならまだよかったのだが、今度は「大規模地震が発生する可能性の高まり」という考え方が出てきた。東海地震で夢見たような直前予知はできないけれども、東海地震を含め南海トラフ沿いで起こる大規模地震に関して「どうもあやしいから警戒を」といった程度の情報なら出せそうだとなったのだ。

 どんな場合なのか。代表的なのは、例えば東海地震の発生によって紀伊半島や四国など南海トラフ沿いの西側が割れ残った場合の「半割れケース」。専門家による評価検討会がこのケースだと判断すると、気象庁が南海トラフ地震臨時情報(巨大地震警戒)を発表する。津波の危険性の高い地域では住民が1週間程度避難する。でも何かヘンだ。そう、南海トラフ地震の一つが現実に起こってしまい、続いて起こりそうな巨大地震に警戒を呼び掛けるというのだから、臨時情報のありがたみはあまりない。

 残る2つのケースは、南海トラフ周辺で一回り小さなM7クラスの地震が発生する「一部割れケース」と、海のプレート(岩板)と陸のプレートがぶつかり合うプレート境界がゆっくりとすべる現象に異常が観測される「ゆっくりすべりケース」だ。どちらも切迫性があまりないから、気象庁は一段低い南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)を出す。同庁が東海地震の予知で焦点を合わせていたのはゆっくりすべりケースだが、これをキャッチできても大規模地震の発生時期などは何も言えないとして脇役に回された。

 筆者は40年以上前に東海地震説が提唱されたころからずっと地震予知問題を見詰め続けてきた。地震予知の可能性を信じ、東海地震の予知も有望だと考えてきた。その意味で反省すべき点は多い、一方でここにきて内閣府(防災担当)などが「地震発生の可能性の高まり」を持ち出し、地震予知をますます混迷化させていることが理解できない。どうして、こんなことになってしまったのか解き明かそうと考えたのが本書だ。政府が設けた会議では、半割れケースが出てきたことの是非や、役立たなくなった大震法をどうするのかについての議論がなぜかほとんどなかった。

 地震予知と深くかかわった専門家たちのエピソードをできるだけ入れるようにしたほか、国立大学の名誉教授などを含む民間研究者が地震を予知・予測できると称し、それを週刊誌や民放が興味本位で取り上げるという嘆かわしい実態にも迫った。密着取材したジャーナリストが「東海地震の予知」の歩みを克明に描いた報告書になっている。

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